
「会社を辞めたい。でも次が決まっていない」
この状態で退職するのは不安ですよね。結論から言うと、体調や安全に問題がないなら、まずは在職中に求人の相場を見てから判断するのがおすすめです。
ただし、心身に強い不調が出ている場合や、ハラスメント・長時間労働などで限界に近い場合は、転職活動より先に休むことや公的な相談先を使うことも大切です。
出社そのものがつらい場合は、会社に行きたくないけど辞められないときや仕事がもう限界で辞めたいときも先に確認してください。
20代で職歴の短さや第二新卒として見られる不安が強い場合は、20代で仕事を辞めたいけど次がないときで、短期離職の説明と退職前に見る求人条件を整理しています。
「辞めたい」と「今すぐ退職する」は別です。辞めたい気持ちを否定する必要はありませんが、退職後の生活費、求人の有無、体調の状態を分けて考えると、後悔しにくくなります。
会社を辞めたいけど次がないときの判断
| 状況 | まずやること |
|---|---|
| 体調に大きな問題はない | 在職中に求人相場と生活費を確認する |
| 朝起きられない、涙が出る、眠れない | 休む・医療機関や相談窓口を検討する |
| パワハラや退職強要がある | 証拠を残し、総合労働相談コーナーなどに相談する |
| 貯金がほとんどない | 退職前に転職活動を始める |
| 次に何をしたいかわからない | 求人を見ながら、希望条件を整理する |
この表で「体調に大きな問題はない」に近い場合は、退職前に求人確認と生活費の整理を進めましょう。一方で、眠れない、食べられない、出勤前に涙が出るなどの状態が続く場合は、転職活動より休むことや相談先の確認を優先してください。
すぐ辞める前に確認したいこと
生活費は何か月分あるか
次が決まっていないまま退職すると、収入が止まります。
まずは、家賃、食費、通信費、保険料、税金、ローンなどを含めて、毎月いくら必要か確認しましょう。
最低でも数か月分の生活費がない場合は、できるだけ在職中に転職活動を始める方が安全です。
確認する費用は、家賃や食費だけではありません。退職後は、健康保険、年金、住民税などの支払いが負担になることがあります。退職前に毎月必要な金額を書き出しておきましょう。
退職理由が一時的なものか
繁忙期だけきついのか、部署異動で改善できるのか、会社全体の問題なのかを分けて考えましょう。
一時的な疲れだけで辞めると、次の職場でも同じ悩みを繰り返すことがあります。
体調に影響が出ていないか
眠れない、食べられない、朝になると涙が出る、動悸や吐き気があるなど、体調に影響が出ている場合は無理をしないでください。
厚生労働省の「こころの耳」では、働く人向けのメンタルヘルス相談窓口が案内されています。転職活動を始める前に、休むことや相談することも選択肢です。
退職前チェックリスト
次が決まっていないまま辞める前に、最低限次の項目を確認してください。
| 確認項目 | 見るポイント |
|---|---|
| 生活費 | 退職後に何か月生活できるか |
| 求人相場 | 今の経験で応募できる求人があるか |
| 退職理由 | 一時的な疲れか、長期的な問題か |
| 体調 | 休む・受診・相談が必要な状態ではないか |
| 相談先 | 社内外で相談できる相手がいるか |
| 退職後の手続き | 保険、年金、税金、失業給付の確認が必要か |
全部を完璧に準備する必要はありません。ただ、生活費と求人相場を見ないまま退職すると、退職後に焦って判断しやすくなります。
次がないまま辞めるリスク
焦って転職先を決めやすい
退職後に収入が止まると、焦って条件の合わない求人に応募しやすくなります。
「早く決めないと」という気持ちが強くなると、仕事内容や労働条件の確認が甘くなりがちです。
職務経歴の説明が必要になる
退職後の期間が長くなると、面接で「退職後は何をしていましたか」と聞かれることがあります。
もちろん退職後に転職活動をしても問題ありませんが、説明できるようにしておく必要があります。
生活費の不安で判断がぶれる
お金の不安が大きいと、本来なら避けたい求人でも応募してしまうことがあります。
次がないまま辞めるなら、生活費と転職活動期間の見通しを立ててからにしましょう。
生活リズムが崩れやすい
退職後は、時間ができる一方で、生活リズムが崩れやすくなります。
転職活動の期限を決めずに過ごすと、求人検索や応募が後回しになり、不安だけが大きくなることがあります。退職後に動く場合は、週ごとの応募数や面談予定を決めておきましょう。
辞める前にやること
1. 求人を見て今の会社と比較する
まずは転職サイトで求人を見て、今の会社より条件が良い求人があるか確認しましょう。
年収、勤務地、休日、残業、仕事内容を比較すると、「今すぐ辞めたい」のか「条件を変えたい」のかが見えてきます。
転職サイトだけで始める方法は転職サイトだけで転職できる?で解説しています。
2. 転職エージェントに相談する
次に何をしたいかわからない場合は、転職エージェントに相談して求人の選択肢を確認するのも有効です。
「今すぐ転職するかは決めていない」と伝えても問題ありません。まずは自分の経験で応募できる求人があるか確認しましょう。
3. 退職日を決める前に応募を始める
体調に余裕があるなら、退職日を決める前に応募を始める方が安全です。
在職中の転職活動は、収入がある状態で求人を比較できるメリットがあります。
会社にバレないか不安な方は在職中の転職活動はバレる?も参考にしてください。
4. 相談先を確認する
労働条件、ハラスメント、退職トラブルで困っている場合は、厚生労働省の総合労働相談コーナーなどの公的窓口もあります。
会社とのトラブルがある場合は、感情だけで退職を決める前に、相談できる先を確認しておきましょう。
5. 退職後の手続きを調べる
次が決まっていないまま退職する場合、健康保険、年金、住民税、失業給付などの手続きが必要になることがあります。
制度の条件は人によって異なるため、詳しくは自治体、ハローワーク、年金事務所など公的窓口で確認してください。ここを曖昧にしたまま退職すると、退職後のお金の不安が大きくなります。
それでも辞めた方がいいケース
心身に限界が来ている
眠れない、食べられない、涙が出る、出勤前に強い不調が出るなどの場合は、転職活動より先に休む判断が必要なこともあります。
無理に働き続けて体調を崩すと、転職活動も難しくなります。
ハラスメントや違法な労働環境がある
暴言、退職強要、長時間労働、賃金未払いなどがある場合は、一人で抱え込まないでください。
記録を残し、公的な相談窓口や信頼できる人に相談しましょう。
会社に残るメリットがほとんどない
異動や相談で改善しない、成長機会がない、心身を削っているだけという場合は、辞める準備を進めてもよいです。
ただし、勢いで退職届を出す前に、求人相場と生活費だけは確認しておきましょう。
まだ退職日を決めない方がいいケース
次のような場合は、退職日を決める前に準備を進めた方が安全です。
- 貯金がほとんどない
- 応募できそうな求人をまだ見ていない
- 辞めたい理由が一時的な疲れかもしれない
- 転職理由を面接で説明できない
- 退職後の手続きや生活費を把握していない
- 家族や同居人への説明が必要だが話せていない
この状態で退職すると、退職後に「早く決めないと」と焦りやすくなります。まずは求人を見る、相談する、生活費を計算するところから始めましょう。
会社を辞めたいけど次がないときの進め方
1週間目:生活費と求人を確認する
まずは毎月必要な生活費を計算し、転職サイトで応募できそうな求人を10件ほど見ます。
この段階では応募しなくても構いません。今の経験でどんな求人があるか、年収や勤務地の相場を確認しましょう。
2週間目:職務経歴書を作る
求人を見ながら、職務経歴書を一度作ります。
完璧でなくて構いません。担当業務、工夫したこと、成果、使ったツール、周囲と連携した経験を書き出すだけでも、応募できる求人が見えやすくなります。
3週間目:相談先を作る
一人で判断しづらい場合は、転職エージェントや公的相談窓口など、相談先を作りましょう。
転職エージェントには「退職するか迷っている」「次が決まっていないのが不安」と伝えて問題ありません。転職を決める前に選択肢を知る使い方もできます。
次がないまま辞めるのは甘え?
会社を辞めたいと思うこと自体は、甘えではありません。
ただし、体調に大きな問題がないなら、退職前に生活費と求人相場を確認しておく方が自分を守れます。辞めたい気持ちを否定せず、同時に退職後に困らない準備を進めましょう。
心身の不調が強い場合は、「準備してから辞めるべき」と一律には言えません。休む、医療機関に相談する、公的相談窓口を使うなど、転職活動より先に必要な対応があります。
まとめ
- 次がないまま辞める前に、生活費と求人相場を確認する
- 体調に強い不調がある場合は、転職活動より先に休む・相談する
- 在職中に求人を見て、今の会社と比較すると判断しやすい
- 労働トラブルがある場合は公的な相談窓口も使う
- 迷うなら、退職日を決める前に転職サイトやエージェントで選択肢を確認する
まずは転職サイト比較で求人相場を見て、相談しながら進めたい場合は転職エージェント比較も確認しておきましょう。主要サービスをまとめて見たい場合は、総合ランキングも参考になります。
参考にした公式情報・データ
- 厚生労働省 こころの耳
- 厚生労働省 総合労働相談コーナーのご案内
- 厚生労働省 ハローワークインターネットサービス
- e-Gov法令検索 民法

