
20代で仕事を辞めたいけど次がないと、「今辞めたら終わるのでは」と不安になります。
結論から言うと、20代は第二新卒や未経験歓迎の選択肢が残りやすい一方で、職歴が浅いまま勢いで辞めると、次の会社選びで焦りやすいです。
大事なのは、「辞めたい気持ち」を否定することではありません。短い職歴をどう説明するか、次に避けたい条件は何か、退職後の生活費は足りるかを先に見える化することです。
会社を辞めたいけど次が決まっていない人全般の判断は、会社を辞めたいけど次がないときで整理しています。この記事では、20代特有の「職歴が短い」「第二新卒になる」「未経験職種に行けるか不安」という悩みに絞って解説します。
20代で次がないときの不安
| 不安 | 見方 | 先にやること |
|---|---|---|
| 職歴が短い | 不利になることはあるが、第二新卒として見てもらえる求人もある | 前職で学んだこと、次に改善したいことをメモする |
| 経験が少ない | 実績より、担当業務・姿勢・学習意欲を見られやすい | 研修、接客、資料作成、改善したことを書き出す |
| 未経験職種に行きたい | 20代前半と後半で難易度が変わる | 完全未経験か、今の経験を少し使える職種かを分ける |
| 貯金が少ない | 退職後に焦って求人を選びやすい | 毎月の支出と何か月動けるかを計算する |
| やりたいことがない | 無理に天職を探すより、避けたい条件から考える | 残業、人間関係、仕事内容など次に避けたい条件を決める |
20代はポテンシャルを見てもらえる求人もあります。ただし、「今の会社が嫌だから何でもいい」で転職すると、次も同じ不満を繰り返しやすくなります。
統計で見ると、早期離職は珍しすぎることではない
厚生労働省が公表した令和4年3月卒業者の離職状況では、就職後3年以内の離職率は新規大卒就職者で33.8%、新規高卒就職者で37.9%でした。
この数字は、「早く辞めても問題ない」という意味ではありません。むしろ、20代前半で会社を辞めたいと悩む人は一定数いるため、短期離職そのものを過度に恐れるより、次の選び方と説明を整える方が大切だと考えた方が現実的です。
特に新卒1年目や入社3ヶ月前後で迷っている場合は、一般的な20代転職よりも短期離職の説明が重要です。新卒1年目で会社を辞めたいときや新卒3ヶ月で辞めたいときも先に確認してください。
まず退職理由を20代向けに整理する
辞めたい理由を次のように分けます。
- 人間関係
- 仕事内容
- 残業
- 給料
- 評価
- 将来性
- 教育体制
- 配属のミスマッチ
- 入社前の説明との違い
「何が嫌か」が分かると、次の会社で避けたい条件も見えてきます。
20代では、退職理由をそのまま面接で話すより、次のように変換しておくと説明しやすくなります。
| そのままの理由 | 次に向けた整理 |
|---|---|
| 上司と合わない | 相談しやすい体制、教育体制、チームの進め方を重視したい |
| 仕事が合わない | どの業務が合わなかったか、次はどんな業務に近づきたいかを整理する |
| 残業が多い | 残業時間、繁忙期、業務量の管理方法を確認したい |
| 成長できない | どんなスキルや経験を積みたいかを具体化する |
| 給料が安い | 希望年収だけでなく、仕事内容と昇給の仕組みも確認する |
前職の不満だけで終わると、採用側には「またすぐ辞めるのでは」と見えやすくなります。反省点と次に重視する条件まで話せるようにしましょう。
次がないまま辞める前にやること
1. 第二新卒・20代向け求人を見てみる
応募しなくてもよいので、20代向け、第二新卒向け、未経験歓迎の求人を見てみましょう。
選択肢があると分かるだけでも、退職判断は落ち着きます。
見るときは、求人数の多さだけでなく次の点も確認します。
- 第二新卒歓迎か
- 未経験歓迎の理由が書かれているか
- 入社後の研修やフォローがあるか
- 配属先や仕事内容が具体的か
- 残業時間や休日の記載が曖昧ではないか
- 前職と同じ不満が起きそうではないか
20代向けのサービス選びは、20代におすすめの転職エージェントで整理しています。社会人経験が浅い場合は、第二新卒におすすめの転職エージェントも確認してください。
2. 職務経験を短くてもメモする
短い経験でも、書けることはあります。
- 担当業務
- 使ったツール
- お客様対応
- 研修で学んだこと
- 改善したこと
- 失敗から学んだこと
- 報告、連絡、相談で意識したこと
- 先輩や上司から任されたこと
職歴が短い人ほど、何を学んだかを言葉にすることが大切です。
たとえば「営業で大きな成果はありません」だけで終わると弱いですが、「顧客対応、日報作成、提案準備、社内調整を経験し、次は顧客と長く関わる仕事に移りたい」と言えれば、次の職種につなげやすくなります。
3. 生活費と退職タイミングを確認する
20代は貯金が少ないまま退職するケースもあります。
次がない状態で辞めるなら、少なくとも次の支出を書き出してください。
- 家賃
- 食費
- 通信費
- 保険料
- 税金
- 奨学金やローン
- 転職活動の交通費
退職後に収入が止まると、焦って条件の合わない求人を選びやすくなります。体調や安全に問題がなく現職を続けられるなら、在職中に求人を見始める方が落ち着いて判断できます。
在職中の転職活動が会社にバレないか不安な場合は、在職中の転職活動はバレる?も参考にしてください。
20代前半と20代後半で考え方は変わる
同じ20代でも、前半と後半では見られ方が少し変わります。
| 年代 | 考え方 | 注意点 |
|---|---|---|
| 20代前半 | 第二新卒や未経験転職を検討しやすい | 短期離職理由と次の軸を曖昧にしない |
| 20代後半 | 経験を活かした転職も見られやすい | 完全未経験だけでなく、経験をずらせる職種も見る |
20代前半は、職歴が浅くても育成前提の求人を探しやすい時期です。ただし、短期離職を繰り返すと不安材料になりやすいため、次の会社選びは慎重に進めましょう。
20代後半は、未経験職種に挑戦する場合でも、前職の経験をどう使えるかを見られやすくなります。営業、接客、事務、顧客対応、数値管理、調整業務など、別職種でも使える経験を整理してください。
すぐ辞めるべきか
体調や安全に問題がある場合は、退職や休職を含めて早めに相談した方がいいです。
一方で、現職を続けられる状態なら、在職中に転職活動を始める方が生活面の不安は少なくなります。
次のように分けると判断しやすくなります。
| 状況 | 優先すること |
|---|---|
| 眠れない、食べられない、出勤前に強い不調がある | 休む、医療機関や相談窓口を確認する |
| ハラスメントや退職強要がある | 記録を残し、社内外の相談先を使う |
| 現職を続けられる余力がある | 在職中に求人、生活費、転職理由を整理する |
| 次に何をしたいか分からない | やりたいことより、避けたい条件から整理する |
労働条件やハラスメントで困っている場合は、厚生労働省の総合労働相談コーナーなど、公的な相談先もあります。心身の不調が強い場合は、働く人向けの相談先としてこころの耳も確認してください。
20代で焦って選ばない方がいい求人
次がない不安が強いと、「採用してくれるならどこでもいい」と考えやすくなります。
ただ、次のような求人は慎重に見てください。
- 仕事内容が曖昧
- 未経験歓迎の理由が分からない
- 研修やフォロー体制が書かれていない
- 常に大量募集している理由が分からない
- 前職で嫌だった条件と似ている
- 面接で違和感があるのに内定を急かされる
20代の転職では、早く決めることより「次に同じ失敗をしないこと」が大切です。
よくある質問
20代で次がないまま辞めても大丈夫ですか?
状況によります。体調や安全に問題があるなら無理は禁物ですが、生活費や求人状況を確認せずに辞めると焦りやすくなります。現職を続けられる状態なら、退職日を決める前に求人を見ておく方が安全です。
職歴が短いと転職できませんか?
不利になることはありますが、必ず転職できないわけではありません。短い期間でも、担当業務、学んだこと、次に改善したいことを言語化しましょう。第二新卒向けの求人や20代向けサービスも選択肢になります。
やりたい仕事がない場合はどうすればいいですか?
いきなりやりたいことを探すより、避けたい条件と続けられそうな条件を整理しましょう。求人を見ながら現実的な選択肢を探すのがおすすめです。
20代後半で未経験転職は遅いですか?
遅すぎるとは言い切れません。ただし、20代前半よりは「前職経験をどう活かせるか」を見られやすくなります。完全未経験だけでなく、業界や職種のどちらかを近づける選択肢も見てください。
まとめ
- 20代は第二新卒や未経験歓迎の選択肢が残りやすい
- ただし、準備なしで辞めると生活費や焦りで判断がぶれやすい
- 短期離職そのものを恐れすぎるより、退職理由と次の条件を整理する
- 職歴が短くても、担当業務、学んだこと、改善したいことは材料になる
- 20代前半は第二新卒、20代後半は経験をずらせる職種も確認する
- 体調やハラスメントがある場合は、転職活動より先に休む・相談する
20代で次がない不安は大きいですが、何も選べないわけではありません。まずは求人を見て、生活費を確認し、短い職歴でも説明できる材料を作りましょう。
参考にした公式情報・データ
- 厚生労働省 新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)
- 厚生労働省 総合労働相談コーナー
- 厚生労働省 こころの耳
