20代で仕事を辞めたいけど次がない｜退職前の判断と準備

20代で仕事を辞めたいけど次がないときは、現職を続けられる状態なら在職中に求人を確かめ、体調や安全に支障があるなら休む・相談することを先に考えるのが出発点です。「20代だから何とかなる」「短い職歴だから辞められない」と年齢だけで決める必要はありません。

退職するかを判断するために、まずは「今の状態」「収入が止まった場合の生活」「応募できる求人」の3つを分けて確認しましょう。

この記事では、20代で不安になりやすい短期離職や経験の説明に加え、次を決めずに辞める場合の準備を整理します。必要なところから読めます。

在職中に探すか、先に離れるか
退職後の生活費を計算する
短い職歴・退職理由の説明例
最初の1週間に進めること

この記事の目次（9項目）

20代で次がないまま辞めるかは、今の状態から考える

今の状態	先に進めること
仕事を続けながら、少し求人を見る余力がある	退職日を決める前に、求人条件と応募の準備を確認する
眠れない、食事が取れないなど生活に支障が出ている	休む方法を確認し、医療機関や産業医などに相談する
暴言や嫌がらせがあり、安心して働けない	安全を確保し、無理のない範囲で記録を残して社内外に相談する
辞めたい理由はあるが、次に何をしたいか分からない	今の仕事で避けたい条件と、続けられそうな業務を整理する
すでに退職している	生活資金と支払い予定を確かめ、応募できる求人と相談先を探す

この表は退職を決める診断ではなく、確認する順番を整理したものです。不調があるのに、内定が出るまで必ず働き続けなければならないわけではありません。 心身の相談先は厚生労働省のこころの耳・相談窓口案内、労働問題は総合労働相談コーナーで確認できます。

年齢を問わない退職前の確認は、会社を辞めたいけど次がないときでも整理しています。

在職中に探す場合と、先に退職する場合の違い

在職中に探すなら「少し調べる」から始める

収入を維持できれば、条件が合わない求人に急いで決める必要を減らせます。一方、仕事と応募準備の両立は負担になります。

最初から何社も登録して応募するのではなく、次の順に進めてみてください。

希望の勤務地・仕事内容・最低限必要な収入をメモする
その条件に近い求人を数件見る
必須条件と自分の経験を照合する
分からない点だけ相談し、応募するか決める

会社に知られないか不安な場合は、在職中の転職活動で気をつけることを確認してください。

先に退職するなら、入社後の初回給与まで見込む

活動時間を確保できる一方で、収入が途切れる期間が生まれます。内定が出ても、入社日や初回給与の支払日まで間が空く場合があります。

退職後に考え始めると負担が大きくなるため、可能な範囲で「支払い予定」「当面の相談先」「次に確認する日」を決めておきましょう。体調の回復が必要なら、応募件数の目標より休養や相談を優先します。

生活費は「貯金が何か月分あるか」を自分の支出で計算する

必要な貯金は、家賃、家族からの支援、返済、保険料などで変わります。全員に同じ金額や月数を当てはめることはできません。

まず、今あるお金のうち生活に使える額と、毎月・一時的に支払う額を分けます。

確認するもの	メモする内容
生活に使える資金	預貯金から、手を付けない予備費や支払い予定分を分ける
毎月の生活費	家賃、食費、光熱費、通信費、奨学金・ローンなど
退職後に変わる支払い	健康保険、年金、住民税など。金額や手続きは勤務先・自治体・加入先に確認
活動や入社に必要な費用	交通費、証明写真、転居費用など該当するもの
次の収入までの期間	活動期間だけでなく、入社日と初回給与の支払日も確認する

以下は計算方法を示す架空の例で、必要貯金額や転職期間の目安ではありません。

使える資金：70万円
別に確保する一時費用・予備費：10万円
毎月の支出：15万円
計算上、残る60万円で支出を賄える期間：60万円 ÷ 15万円 = 4か月

見積もりに含めていない支払いがあれば、この期間は短くなります。応募を始める日だけでなく、資金が減った場合に支出や活動方法を見直す日も決めておきましょう。

失業給付を「辞めたらすぐ入るお金」として数えない

雇用保険の基本手当には加入期間などの要件があり、働く意思・能力があって仕事を探していることも必要です。待期や、離職理由による給付制限などがあるため、すぐに入金されるとは限りません。

職歴が短い場合や、病気などですぐ働けない場合も、自己判断で受給額や開始日を決めず、ハローワークで確認してください。基本手当の受給要件と支給までの手続き・期間のFAQが参考になります。

職歴が短いときは「経験・困ったこと・次の条件」を整理する

長い職歴や大きな実績がなくても、担当した仕事を事実に沿って書き出すことから始められます。

担当した業務：
自分で対応できるようになったこと：
仕事で困った場面：
相談・工夫したこと（行っていれば）：
次の職場で確認したい条件：
応募先で活かせる経験：

短期離職の理由を説明する例

次は、店舗で接客や在庫確認を担当し、相談体制が合わなかった場合の編集部作成の例です。自分が経験していない業務や改善行動を付け足す必要はありません。

現職では接客と在庫確認を担当しています。
繁忙時に判断に迷う場面があり、確認先が明確でないことに課題を感じました。
次は、業務を覚える期間の相談体制を確認したうえで、
接客経験を活かして働ける職場を選びたいと考えています。

これは内定につながる決まった言い方ではありません。応募先の仕事内容に合わせて、事実と希望を短く説明するための型です。被害や無理な働き方を、自分の努力不足として説明する必要もありません。

第二新卒や未経験歓迎は、求人ごとの条件を読む

「20代前半なら大丈夫」「後半なら遅い」と一律に考えず、応募条件と任される業務を確認しましょう。第二新卒や未経験歓迎の表記だけで、研修内容や配属が自分に合うとは限りません。

担当した業務、使った道具、顧客対応、資料作成など、次の仕事で使えそうな経験を整理すると確認する求人が具体的になります。入社直後の退職を迷っている場合は、新卒1年目で辞めたいときや入社3か月で辞めたいときも確認してください。

厚生労働省の令和4年3月卒業者の集計では、就職後3年以内の離職率は大卒33.8%、高卒37.9%でした。これは離職後の転職成功率ではなく、「短期離職しても必ず次が決まる」とする根拠にはなりません。公表資料

次の求人では「同じ理由で辞めないための条件」を確認する

今の不満	求人票・面接で確かめること
教えてもらえない	最初に任される業務、研修期間、質問する相手
仕事内容が想像と違った	配属予定、1日の業務、職種名に含まれる具体的な担当範囲
残業が負担	配属部署の繁忙期、残業の把握方法、業務分担
人間関係がつらい	報告・相談の方法、中途入社者へのフォロー、評価の進め方
給料が生活に合わない	基本給と手当、固定残業代の有無、賞与の条件、提示される年収の内訳

「未経験歓迎だから」「すぐ内定が出そうだから」だけで決めず、分からない条件は質問してから判断します。給与が主な理由なら、給料が安くて辞めたいときの相場確認も参考になります。

最初の1週間に進めること

これは、体調に余力がある人向けの進め方の一例です。期限を守ることより、確認できた内容を増やすことを優先してください。

1〜2日目： 辞めたい理由と、変えたい条件をそれぞれ書く
3日目： 生活費と支払い予定を確認する
4〜5日目： 希望に近い求人を数件見て、必須条件を照合する
6日目： 短い職歴のメモを作り、必要なら相談する
7日目： 在職中に探す、社内で相談する、先に休むなど次の一歩を決める

求人を探す相談先としては、民間エージェントのほかに、正社員を目指すおおむね35歳未満を対象とするわかものハローワークもあります。無料の職業相談や応募準備の支援を案内しています。

民間の相談先を選ぶなら20代向けエージェントの比較、総合型2社の支援や使い方を知りたいならdodaとリクルートエージェントの比較で確認できます。相談した段階で、退職や応募を決めておく必要はありません。

よくある質問

20代なら次を決めずに辞めても大丈夫ですか？

年齢だけでは判断できません。今の体調・安全、生活資金、応募できる求人を確認します。働き続けられる状態なら在職中に調べ、生活に支障が出ている場合は休む方法や相談先を先に確かめてください。

貯金がいくらあれば辞められますか？

全員に共通する金額はありません。生活に使える資金から一時費用や予備費を分け、毎月の支出で何か月分になるか計算します。保険料・税金などと、次の会社の初回給与までの期間も確認しましょう。

職歴が短くて転職理由をうまく話せません。

担当した業務、困ったこと、次に確認したい条件を分けて書いてみてください。大きな成果や、実際には行っていない改善行動を作る必要はありません。自分の経験と求人条件を照合しながら説明を整えます。

すでに辞めてしまった場合は何から始めますか？

まず当面の支払いと生活に使える資金を確認します。働ける状態なら求人確認や応募準備を進め、給付の対象になるかはハローワークで相談してください。体調が整わない場合は、医療機関などへの相談を優先しましょう。

まとめ

20代で次の仕事が決まっていなくても、退職するかどうかを年齢や短い職歴だけで決める必要はありません。今の状態、生活費、求人条件を分けて確認し、次の職場に求める条件を具体的にしましょう。

まずはこの記事のメモを1つ埋めるところからで十分です。退職日を決める前でも、求人を見たり相談したりして判断材料を増やせます。

参考にした公式情報

確認日：2026年9月17日。